世界石油会議（the World Petroleum Council）とは

石油の科学、技術、経済、管理について討論の場を提供する機関として1933年、ロンドンに設立されました。
2022年1月現在、産油国・消費国の61カ国が参加しております。

1.世界大会
現在、3年に1回、世界大会が開催されており、最近の開催場所は以下の通りです。

　　2021年 ヒューストン（新型コロナウイルスの感染拡大により、2020年より1年延期）

      2017年 イスタンブール
　　2014年 モスクワ
　　2011年 ドーハ
　　2008年 マドリッド
　　2005年 ヨハネスブルク
　　2003年 リオデジャネイロ

　　＜ご参考＞
　　　次回の世界大会は、2023年カナダ・カルガリーにて開催。

現在、会員サイトでは、第19回マドリッド大会から第23回ヒューストン大会までの関連情報、および日本国内委員会の活動「会報」「総会」「技術委員会」情報等を掲載しております。

なお、2023年9月に開催される第24回カルガリー大会の日本語情報については、決定次第順次ご報告してまいります。

　　＜ご参考＞

　　　2021年 第23回ヒューストン大会：　日本の参加者は約20名。大会全体では約5,000名の参加。

　　　2017年 第22回イスタンブール大会：　日本からの参加者は60名。大会全体で90ヶ国・約3000名の参加。
　　　2014年 第21回モスクワ大会：　日本からの参加者は140名。大会全体で80ヶ国・約4800名の参加。
　　　2011年 第20回ドーハ大会：　日本からの参加者は180名。大会全体で95ヶ国･約5200名の参加。
　　　2008年 第19回マドリッド大会：　日本からの参加者は100名。大会全体で約4300名の参加。

2.地域会合
世界大会の間の期間には、地域会合が開催されております。

　　2010年 コロンビア
　　2003年 ドーハ
　　2001年 上海

3.その他
世界大会、地域会合の他、以下の会議が開催されております。

　・評議会（年1回） ： 世界大会の開催場所等の決定
　・執行委員会（年2回）： 運営全般、加盟希望国の審議等
　・大会プログラム委員会（CPC）（年2回）： 世界大会のための企画や大会プログラム等を検討

*世界石油会議（本部：ロンドン）ウェブサイトはこちら（英文）

世界石油会議 日本国内委員会(Japan National Committee for the World Petroleum Council)とは

世界石油会議日本国内委員会は、ロンドンに本部を置くWPC（World Petroleum Council）の日本における唯一の構成員として、世界石油会議が宣言した目的の達成に協力し、かつ、日本の石油産業の発展に寄与することを目的に1955年に設立された非営利団体で、2022年12月現在 52の会員会社・団体で構成されています。
会員は石油精製、石油開発のみならずガス、エネルギー企業ならびにエンジニアリング、化学、鉄、プラント、自動車、輸送、商社等、広範な産業分野・学協会からの参加を得ております。

1. 事業内容

　① 世界石油会議が開催する会議への参加及びその準備
　② 世界石油会議の大会論文、報告、議案等の準備及び提出
　③ 世界石油会議評議会、その他の会議への代表者の派遣及び世界石油会議運営への参画
　④ 世界石油会議の活動状況の国内広報及び会議との資料、情報の交換
　⑤ 世界石油会議の活動への協力
　⑥ 前各号の他、本委員会の目的達成に必要な事業
　　　　 * the World Petroleum Council は、世界石油会議本部の活動を指す
　　　　 * the World Petroleum Congress は、ヒューストン大会のような3年に1度の世界大会を指す

2. 日本国内委員会の組織
日本国内委員会の最高意思決定機関は総会です。
総会は会員各社・団体の代表者で構成され、会長、副会長は代表者の中から総会で選任されます。
会員サイトでは開催した総会の資料を公開しております。
　　　　 *役員についてはこちらをご参照ください。

3. 委員会
日本国内委員会は、総会の下部組織として以下の２つの委員会を設けています。
会員サイトでは開催した委員会の資料を公開しております。

●運営委員会 
　① 日本国内委員会事業計画・報告・予算及び決算案に関する事項
　② 日本国内委員会及び世界石油会議の重要事項に関する事項
　③ その他

●技術委員会
　① 世界石油会議議題、論文提出及び講演者推薦に関する事項
　② 世界石油会議参加等に関する事項
　③ 石油関連エネルギー情報に関する事項（定期出版物等）
　④ その他

4. 事務局の機構
　　専務理事－事務局長－事務局長代理

5. 2021年度の主な事業概要 (2021年10月～2022年9月末)
　① 国内組織体制の拡充、本部（London）との関係強化等
　② 第23回ヒューストン大会への参加・会員への支援
　③ 評議会・CPC等へのオンライン形式での参加、関連情報の提供
　④ 定時総会・運営委員会・技術委員会の開催（一部オンライン）
　⑤ 定期刊行物(会員用会報)・概要2021の発行・ウェブサイトの更新・運営

6. 2022年度の主な事業計画 (2022年10月～2023年9月末)
　① 国内組織体制の拡充、本部（London）との関係強化、事業・サービス充実
　② 第24回WPCカルガリー大会への参加・会員への支援
　③ Expert Workshop、Downstream Conference 等への参加促進
　④ 評議会・CPC等への参加（オンライン形式含む）、関連情報の提供
　⑤ 定時総会・運営委員会・技術委員会の開催（オンライン形式含む）
　⑥ 日本国内委員会の概要2022の発行、会員用会報の発刊、ウェブサイトの充実等

日本国内委員会の会員一覧については こちら を参照してください。

日本国内委員会の概要（2022年12月現在(PDF版)）はこちら から閲覧下さい。